やよいの青色申告で入力しているときに、いつも頭を悩ますのが、経費の仕訳です。
これはやよいの青色申告独自の問題ではなく、他の青色申告ソフトでも同じ問題に悩むことになります。
特殊なものを除けば、大抵のありふれた経費はネットで調べれば、すぐわかります。
ただし、同じものでも人により経費の仕訳が違ったり、目的により仕訳が違うこともあります。
やよいの青色申告のように事務処理用ソフトウェアで10万円以下は「消耗品費」、ソフトウェア開発のためのプログラミング言語処理ソフトウェアの購入は「研究開発費」という具合です。高額なソフトウェアの場合、減価償却資産として３年～５年で償却することもあります。
簿記における「経費」の定義を理解し、税務署の曖昧な見解と解釈を勘案しながら、ひとつひとつ自分で決めていくしかありません。
どうしてもわからないときは、税務署に確認しましょう。おそらく無料で教えてくれるはずです。
やよいの青色申告には「仕訳アドバイザー」がありますが、弥生の会計と共通のためか、標準の勘定科目にない仕訳例ばかり表示されます。
私の今までの使用感からは、ネットで検索したほうが早いと思います。
一応、私の使用している経費仕訳を示します。
標準の勘定科目だけでは、分類が大雑把なので、「補助科目の作成」で仕訳をわかりやすくしています。
「通品費」
・「プロバイダ料」
クレジットカードでの毎月引き落としなので、補助科目として作成しました。
・「携帯電話料」
個人用とは別に、事業用の通話専用プリペイド式携帯を持っています。家事按分をしなくて済み、全額経費にできます。
私の場合、サラリーマンでの仕事中は私用電話に出られない環境なので、２台を使い分けできますが、将来独立したら共用になると思うので、家事按分の設定ができるよう補助科目として独立させています。
・「ホームページ・ブログ追加機能利用料」
アフィリエイトをするために有料サービスにしているサイトがあるため、毎月課金されます。サービス業者を乗り換える可能性があるので、補助科目を作成しました。
「消耗品費」ーーー消耗品（資産）と消耗品費（経費）は違うので注意です。
・「パソコン購入費」
私は１０万円以下の通販購入しかしないので、少額減価償却資産として一括経費処理としています。
・「PC周辺機器購入費」
HDDやUSBメモリ、プリンタなどパソコンに接続して使用するものです。
安いものばかりなので減価償却はしません。
・「事務用品費」
プリンターインク代、コピー用紙代、ノート・筆記用具代などです。
・「ソフトウェア購入費」
やよいの青色申告など事務系のソフト代です。やよいの青色申告は毎年バージョンアップして、基本的に買い替えなので、減価償却はしなくてよいと思います。
ExcelとかWordのMicrosoft Officeを追加で購入した場合も、この仕訳になりますが、減価償却するかどうかはケースバイケースです。（パッケージ購入だと高価で何年も使い続けるため）
「旅費交通費」
打合せのために使用した電車代、コインパーキング料に使用しています。
電車の場合、領収書をもらえないので、コクヨの出金伝票帳に目的と区間と運賃を記入して、保管しています。
仕訳としての扱いが明確なので、細かい分類はしていません。
「接待交際費」
打合せでファミレスを利用したときのコーヒー代と、事業開始の挨拶に行ったときに購入したお菓子代に使用しています。
これも仕訳としての扱いが明確なので、細かい分類はしていません。
「車両費」
・「ガソリン代」
通勤と事業で共用使用しているため、家事按分の設定をしています。
・「車両修理費」
自動車の修理費用です。これも家事按分の設定をしています。
「雑費」－－－－経費の勘定科目がないものをまとめて計上できる。
常識ですが、「雑費」はできるだけ使用しないようにしましょう。
何にでも使える代わりに、何のための経費なのか理解しづらくなります。
私の場合、「雑費」は以下の二項目にしています。
・「コピー代」
出先の近くのコンビニでのコピー代です。
通常は家の複合機でコピーできるので、特殊な状況での一度きりの経費だからという理由です。今後また使用する機会があったときに、間違えないよう補助科目を作成しました。
・「新聞図書費」
FX関係の情報誌、ビジネス書などの費用です。
やよいの青色申告の標準の勘定科目にないので、雑費の補助科目で作成しました。
「仕訳アドバイザー」では、「新聞図書費」で仕訳するよう表示されるのに、標準の勘定科目にないとはどういうことなのでしょう？
このように、何をどの経費の科目に入力していくかを分かりやすくするために「補助科目の作成」を活用しましょう。
個人事業の場合ほとんどない特殊なケースになるかもしれませんが、私は「研究開発費」をやよいの青色申告に追加しました。
それは、直接的な販売・売上のためでなく、ソフトウェア開発のためのハードとソフトの環境を購入したという理由からです。
最初は消耗品費にすればよいと思っていたのですが、開発のための技術資料やセミナー、技術サポートを受けるための費用の扱いを考えると、独立した費用科目として作成したほうがよいという結論に至りました。
政府による研究開発費への減税政策があった場合にも対処できます。（考えすぎ？）
「研究開発費」－－－費用の勘定科目に新規作成
・「開発環境整備費」
開発用ソフトウェアと専用ボードと専用接続ケーブルなどです。
今回は手持ちのパソコンを流用するので、パソコン代は含んでいません。専用の開発ホストが必要な場合はここに計上します。（提供メーカーはパソコンの他業務との兼用を推奨していません）
・「調査資料費」
開発のための専門技術書を購入したときに使用します。
「雑費」の「新聞図書費」とは目的が違います。
あとで「技術サポート費」「セミナー参加費」などの補助科目を追加することになるかもしれません。
皆さんも自分なりに考えながら、仕訳していきましょう。
